矯正治療の医療費控除はいくら戻る？
矯正治療が医療費控除の対象になる場合、実際に戻る金額は所得や医療費の合計額によって変わります。ここでは基本的な考え方を整理します。
この記事のポイント
- 医療費控除は、1年間に支払った医療費をもとに計算します。
- 還付額は所得税率や住民税、他の医療費によって変わります。
- 美容目的のみの場合は対象外となることがあります。
医療費控除とは
医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超える場合に、確定申告で所得控除を受けられる制度です。矯正治療でも、かみ合わせなど機能的な問題の改善を目的とする場合は対象になることがあります。
いくら戻るかは人によって違います
一般的には、年間の医療費の合計額から10万円または所得の5％のどちらか低い方を差し引いた金額が控除対象になります。実際の還付や翌年度の住民税への影響は、所得や税率によって異なります。
申告で準備するもの
領収書、支払い明細、通院交通費の記録などを保管します。クレジットカード払いの場合でも、治療費の領収書や明細を確認できるようにしておくと安心です。
注意点
税務上の判断は個別事情によって変わります。詳しくは税務署や税理士に確認してください。当院では治療費の説明と領収書の発行を行っています。
矯正治療のリスク・副作用について
この記事は一般的な情報提供を目的としています。実際の診断や治療方針は、お口の状態、成長、歯周組織、生活習慣などによって異なります。矯正治療には痛み、不快感、虫歯・歯周病、歯根吸収、後戻りなどのリスクがあります。
監修
駒沢よしや矯正歯科 院長 吉屋 慶章
日本矯正歯科学会認定医。駒沢大学駅周辺で、子どもの矯正から大人の矯正まで、歯並び・かみ合わせの相談を行っています。